優和スタッフブログ

2014年 12月

ラーメン屋

美味しいラーメン屋さんどこですか?
と聞くとたいていの人は教えてくれますね。
でも、美味しいひじき屋さんどこですか?
と聞いて知っている人っていますかぁ?
教えてください!!
東京本部 笠田朋宏


仕事納めと大掃除

本年も、今日が仕事納め。
一年間にたまってしまった書類の整理でさあ大変。
というより、10年ほど前の資料が出てきたり、
懐かしがったり、昔のいい仕事の資料にであったり、
そしてずーっと探し続けていた資料がひょっこり出てきたりと、
意外なことに遭遇します。
さて、今日は事務所の忘年会。
そして新旧交代の歓送迎会でもあります。
飛ぶ鳥、後を濁さずであればよいのですが、このブログも、
急きょ期日に間に合わせるべく、代表である私が書くことに
なりました。
今年一年本当にあわただしく過ぎて行ってしまいましたが、
また来年もよろしくお願いいたします。
東京本部 渡辺俊之 12月26日(金)17時37分
さてこれから忘年会会場に向かいます。
皆様、良いお年をお迎えください。
東京本部 渡辺俊之


医業経営マガジン NO.347 平成26年12月24日発刊(PDF)

1.医療情報ヘッドライン
  地域別収支率 どの地域でも前年比悪化
  消費税増税による支出増も影響か
  ─────────────────── (公社)全日本病院協会
  [救急医療]救急業務における
  ICT の活用・導入進む
  ─────────────────────── 総務省消防庁
2.経営TOPICS
  統計調査資料
  最近の医療費の動向(平成26 年4~5月号)
3.経営情報レポート
  コーチングが変わる、意欲が向上する
  医療現場におけるNLP理論の活用
4.経営データベース
  ジャンル:医業経営 サブジャンル:職員との関係
  職員が起こした交通事故による医療機関の責任
  職員の解雇における正当な事由とは

ダウンロードする


企業経営マガジン NO.389 平成26年12月24日発刊(PDF)

1.ネットジャーナル
  Weeklyエコノミスト・レター 2014年12月19日号
  アジア新興国・地域の経済見通し
  ~緩やかな輸出拡大と原油安を追い風に景気回復が続く
  経済・金融フラッシュ 2014年12月19日号
  【12月米FOMC】
  利上げに向けた慎重な地均しを開始
2.経営TOPICS
  統計調査資料
  月例経済報告
  (平成26年12月)
3.経営情報レポート
  自ら考え行動する社員を作る!
  クレド経営の進め方
4.経営データベース
  ジャンル:営業拡大 サブジャンル:CS(顧客対応)
  サービスの捉え方
  顧客からの要望の実行範囲

ダウンロードする


中小企業の事業承継をする際の税金

 「事業承継」という言葉は、新聞や雑誌でも取り上げられることが多く、
一度は耳にされた方も多いと思います。
「事業承継」を言葉通りに解釈すれば、「事業を引継ぐ」ということになります。
 そう捉えると単純に聞こえますが、「事業」と言っても個人商店や会社組織があり、
その形態や規模も様々です。
「承継」は、誰に、何を、どのようにして引き継いでいくかという問題があります。
 また、事業を承継するに当たって大きな問題となるのが税金です。
中でも税金が非常に重要なテーマとなるのが非上場株式を後継者へ移転する場合です。
親族への承継の場合、承継方法は一般的には贈与が多いです。
暦年贈与で少しずつ贈与して相続財産を減らしていくか、
株価の低い時に相続時精算課税制度でまとめて贈与する方法が考えられますが、
既に株価が高い場合にまとまった株式を贈与すると多額の贈与税がかかることがあります。
そこでそれを解決する手法として、非上場株式等についての贈与税の納税猶予制度があります。
納税猶予制度は一定の要件のもとに後継者に非上場株式を一括贈与した場合、
その後継者が死亡するまでは原則として贈与税の納税が猶予されます。
平成21年の創設当初は適用要件が厳しく適用事例も少なかったのですが、
27年1月1日以降からの贈与・相続については要件が緩和され使い勝手が良くなります。
日本企業のうち、99%は非上場企業であり、そのほとんどが同族経営のオーナー企業です。
今、まさに戦後の高度経済成長期に事業を興した創業者が世代交代の時期を迎えており、
今後事業承継対策がますます重要となってきます。
 使い勝手が良くなった納税猶予制度。
とは言っても制度自体は結構複雑なもので適用に当たっては計画的に行う必要があります。
事業承継・後継者対策でお悩みの方は是非一度ご相談ください。
京都本部 福島
 


ガラス体験教室

先月栃木県鹿沼市にあるガラス体験教室に行ってきました。昨年は陶芸体験教室に行きまして、今年はガラス体験教室に行ってきました。今回はコップを作りました。作業前は簡単にコップぐらい作れるかなあと思ったのですが、作業工程は簡単ではなく、難しい工程ばかりでした。(私が不器用なので難しく感じた可能性あり。)今月中にコップが届くと言ってたので、楽しみに待っております。
埼玉本部 T.A


医業経営マガジン NO.346 平成26年12月16日発刊(PDF)

1.医療情報ヘッドライン
  拠点病院の「がん相談支援センター」で
  がん登録情報を患者支援に活用
  ───────────────── (独)国立がん研究センター
  「適正な研究実施体制案」焦点
  初の臨床研究中核病院検討会を開催
  ──────────────────────── 厚生労働省
2.経営TOPICS
  統計調査資料
  医療施設動態調査(平成26年9月末概数)
3.経営情報レポート
  経営基盤の強化を図る
  自由診療の導入ポイント
4.経営データベース
  ジャンル:リスクマネジメント サブジャンル:医療事故とリスクマネジメントの現状
  リスクの推定、評価方法は?
  病院全体で捉えた場合のリスクマネジメントとは

ダウンロードする


企業経営マガジン NO.388 平成26年12月16日発刊(PDF)

1.ネットジャーナル
  Weeklyエコノミスト・レター 2014年12月9日号
  米国経済の見通し
  -堅調な個人消費から成長は幾分加速
  経済・金融フラッシュ 2014年12月10日号
  企業物価指数(2014年11月)
  ~消費増税の影響を除くと、原油安でマイナスへ
2.経営TOPICS
  統計調査資料
  第43回法人企業景気予測調査
  (平成26年10-12月期調査)
3.経営情報レポート
  営業リーダーのための
  マーケティング活動の実践ポイント
4.経営データベース
  ジャンル:経営計画 サブジャンル:年度経営計画
  部門ごとの目標設定
  経営計画と個人目標

ダウンロードする


運動不足解消

この秋から、娘が市のスポーツセンターで体操教室に通い始めました。
体操教室といっても、体育の授業の延長っといった感じなのですが、保育園から続けていたスイミング、2年ほど習っていたチアダンスと立て続けに退会してしまったので、何か一つ運動できる場所をと探し、習い始めました。
チアダンスと違って、華やかさには欠ける体操教室。
嫌がるかな?と心配したのですが、意外や意外、「今日は側転が少し上手になった」とか、「立った姿勢からブリッジが出来るようになった」とかとか・・・嬉しそうに話してくれます。
さて本題です。
娘の運動不足を心配してる場合ではない私。年に数回プールで泳いだり、スキー位はするものの、汗をかくような運動は、とんとご無沙汰してました。
そこで、娘が体操教室に行っている間の45分を使ってみようと奮起!同じスポーツセンター内にあるランニングマシンetcを始めました。お散歩程度の速度から始め、やっと30分間時速8.5kmで走れる様に(*^_^*)
週1ですので、運動不足解消とまではいかないかもしれませんが、暖かくなる頃にはランニングマシンを卒業し、スポーツセンター前の土手を気持ちよくランニングすることを目標に、しばらく頑張ってみようと思います。
一汗流した後の・・・は、とっても美味しいですよ!
飲んじゃったら意味ないんですけどねっ、ホントは(笑)
茨城本部 香取


投票にいこう!

巷では選挙の演説の声が聞こえはじめ、ざわめき立っています。
あるTV番組でその演説を聞いているのは、年配の方々ばかりとの報道がありました。
確かに私もわかいころha…
よく投票義務化しようなどということをたまーに耳にしますが、世界では義務化されている国があるようです。
義務化するとさすがに投票率は、高いようです。
シンガポール(選挙権はく奪)・・・93%
オーストラリア(罰金)   ・・・93%
ベルギー(罰金・選挙権制限)・・・89%
ウルグアイ(罰金・権利制限)・・・90%
トルコ(罰金)       ・・・88%
ブラジル(罰金)      ・・・82%
イタリア(罰則なし)    ・・・76%
義務化しなくても投票率の高い国
スウエーデン85%
アイスランド85%
デンマーク 88%
ノルウェー 76%
フィンランド67%
さすが、北欧→投票率が高い→政治家が民意を意識している→福祉が充実している(大学すら無料だとか)
でも先進国は、
ドイツ   71%
イギリス  66%
フランス  57%
アメリカ  42%→意外と低い
あれ!この人たち国を動かしたことがない?とか、こんなこと前の選挙で言っていたっけなど?マークが頭の中を飛び回らないように権利は主張しましょう。
消費税増税も相続税増税も政治家の方がお決めになるので
東京本部
市川


アーカイブArchives
ページ上部へ戻る